わたしたちの提供価値
エプソンは、クオーツウォッチ用デバイス開発から現在に至るまで、水晶デバイス業界のトップランナーとして技術革新を先導してきました。それが実現できたのは、高品質な人工水晶から発振器に組み込み半導体まで自社一貫生産する製造へのこだわりと、1942年の創業以来培ってきた「省（省電力化）・小（小型化）・精（高精度化）」の技術です。そして、ここから生み出す価値で、高速・大容量通信、IoT社会、安全な車社会といった、スマート化する社会の実現に貢献します。
水晶デバイスの「省・小・精」
エプソンの水晶デバイスは、水晶の特性を最大限に活かした自社製造のIC回路技術により、低消費電力化を実現しています。電池駆動時間を保ちつつ、搭載される機器の省エネルギー化に貢献します。
独自の加工技術により、小型化を実現しています。IoT端末などの小型が要求されるシステムに向け、小型で低背な水晶デバイスをラインアップし、スマート化する社会に貢献します。
高安定な特性を持つ水晶を高度な製造技術により、低ノイズ・高性能化を実現しています。様々なデバイスの精度向上、高速・大容量化している次世代通信システムや、あらゆる分野の自動化に貢献します。
品質へのこだわり
人工水晶の製造工程
人工水晶の製造
高品質な人工水晶を製造するためには、原材料や種水晶の質、釜の性能、人により適切に管理調整された製造条件の他に、装置を最良の状態にするための匠の技も必要です。例えば、人工水晶の製造において、オートクレーブの釜は最も重要な要素です。高温高圧状態を安全に最大6カ月保持するには、シール面のわずかな歪みも許されません。使用後はシール面の精密修正加工を行う必要があります。これにはミクロン単位の精度が要求され、最終的には手作業で仕上げが行われています。ここにエプソンの技術者の匠の技が用いられています。
半導体と水晶の自社製造
エプソンは水晶振動子と発振器用ICの両方について、設計から製造まで自社で手掛けています。水晶とIC、双方の技術者が連携をとりながら製品開発をすることで、水晶の特性を最大限に活かした高品質な製品を生みだしています。
水晶デバイス業界でNo.1の特許数
エプソン水晶デバイス関連の国内外の特許出願数は2022年2月時点で水晶デバイス業界で1位になっています。水晶デバイスの特許は、水晶振動子と発振器用ICの両方で特許群を形成しています。これらの特許や製造技術がデバイスの性能を支えており、ワールドワイドでの安定したビジネス活動に貢献しています。
販売サポート体制
ワールドワイドなサポート体制
7つの国と地域に水晶デバイスの販売拠点を置くことで、ワールドワイドなサポート体制を実現しています。
ドイツからヨーロッパ全域、中東アジア、アフリカを、シンガポールからアジア、オセアニアをサポートしています。
お客様の設計拠点と製造拠点が異なる場合でも、各販売拠点間で連携を取りながらサポートが可能です。
サービスの均一化とマルチチャンネル化
代理店のサポートにも取り組んでおり、定期的に勉強会やトレーニングを実施し、知識や提供サービスの均一化を図ることにより、エプソンの水晶デバイスの魅力が、よりお客様に伝わるように邁進しています。またオンライン代理店でのラインアップを充実させることで、お客様が必要なときに必要な分だけ、エプソンの水晶デバイスを入手できる体制を整えています。
代理店一覧
社会課題への取り組み
エプソンの技術は社会課題の解決に広く貢献しています。
電子デバイスが逼迫する状況下でも、社会課題解決に必要な製品を優先的に供給してきました。過去の例では、コロナワクチンの輸送システムの温度モニターモジュールに当社のTCXOが搭載されました。エプソンの高性能デバイスは、ワクチン輸送ボックスの温度・位置情報測定をしているモジュールに使用され、パートナー企業とともに世界各国でワクチンの確実な輸送を支えました。
今後も安全管理、的確なインフラ稼働が必要な用途において、低消費電力、小型、高精度なエプソンのデバイスにより、安心・安全な生活を支えます。
環境への取り組み
エプソンは、「環境ビジョン2050」において、「カーボンマイナス」および「地下資源*1消費ゼロ」を目指しています。再生可能エネルギー（以下、再エネ）の活用を脱炭素の達成目標に向けた重要なテーマとして位置づけ、2021年11月には国内で完了、2023年12月に全世界のエプソングループ拠点*2において使用する電力の100%再エネ化を完了しました。
今後も、継続的な再エネの活用に加え、さらなる自社発電の促進や、共創によって新たな電源開発を支援する取り組みなど、再エネの普及を推進していきます。また、生産や商品に関わるエネルギーについて徹底的なエネルギー削減を進めるとともに、資源循環を推し進めることで、「カーボンマイナス」の実現を目指します。
*1：原油、金属などの枯渇性資源
*2：一部、販売拠点などの電力量が特定できない賃借物件は除く
